物価指数や雇用統計と為替の関係
景気動向と為替相場
物価や影響や雇用の影響は、その国の景気に関係してくる項目です。
景気がいい時は国民所得も上がり、結果購買欲が高まってる状態です。
景気がよくなると物価が上がります。物の価格が上がることは通貨の価値が下がってる意味で、お金よりモノの価値に魅力を感じるからお金を支払ってモノを購入しだすのです。
国民所得が上がって景気がよくなりことはいいことですが、必要以上に景気がよくなることでお金が大量に流れると、貨幣価値を落とす要因にもなりインフレ状態に陥ってしまいます。
それを避けるにはお金の値打ちを上げること。つまり金利を上げることになります。
景気がよくなると人々がお金を使い出すのですが、そのお金も元を辿れば誰かが（どこかの銀行が）中央銀行から借り入れているお金でその間の金利も発生しています。ただ景気がいいから金利を支払ったままでも市中でお金を回してたほうが儲かるから中央銀行に戻らずに流通しているのです。
企業も景気の影響で利益が出るから増産体制になり設備投資などでどんどん融資を受けています。
必要以上にお金が出回ってる状態なのです。
中央銀行は金利を上げることで市中に出回っているお金を中央銀行に戻るよう導いていきます。借りててお金は返すようになりますし、金利がよくなれば債権購入や預貯金へお金が銀行に流れいきます。企業も融資を控えるようになり、その結果、お金の流通量が減ってお金の価値が上がります。
雇用統計と景気動向を
雇用統計も景気動向を見る指数で、雇用が高まれば景気がよくなってる証拠で、その結果、金利上昇へと進むでしょう。特にアメリカではこの雇用統計（非農業部門雇用者数）を重要視しているようです。
景気も雇用もその後の金利政策に絡むことで、この金利政策を先読みすることが外国為替市場に影響を及ぼす結果となっています。